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「え」の不動産用語
  • 円筒錠(えんとうじょう)
  • ドアノブにシリンダー錠を組み込んであり、鍵穴がノブの真ん中にある円形の錠前。室内側ノブのボタンを押すと室外側ノブが固定されて、ラッチボルト(空締めボルト)がロックされる。デッドボルト(かんぬき)はない。正式には「シリンドリカル・ロック(cylindrical lock)」。「モノロック(monolock)」ともいう。安価で施工しやすいが、防犯性は劣る。デッドボルト付きのモノロックもある。

  • 永小作権(えいこさくけん)
  • 小作料を支払って、他人の土地で耕作や牧畜などを行なえる物権。現在、新規で設定される例はほとんどない。もともとは荒れ地を自ら開墾した者が、半永久的な耕作権を持つという慣習的な関係から生まれた。永小作権の存続期間は、民法で20年以上50年以内と規定されている。特段の期間の定めがない場合は30年。更新する場合は最長50年となる。また農地法の適用を受け、農業委員会が小作料の標準額を定めることができる。

  • 縁側(えんがわ)
  • 住宅の和室など、畳敷きの部屋の外側にある板敷きの部分のこと。和風建築の特徴的な要素のひとつ。特に南向きの部屋を正面の庭に広く開放するために設けられたもので、内と外の緩衝空間となる。部屋の延長、廊下、上がり口などに使われる。通常は雨戸やガラス障子などで隔てられた建物内部にある。「内縁」ともいう。戸を立てていない場合は「外縁」。幅の広い縁側は「広縁」。単に「縁」という場合は「濡れ縁」を指すことが多い。

  • ABS(えーびーえす)
  • 資産担保証券(Asset Backed Securities)。不動産や各種の貸付債権、リース債権、売掛債権など、特定の資産を裏付けに発行される証券のこと。1996年にリース・クレジット債権を裏付けとしたABSの発行が解禁された。特定資産をオリジネータ(原資産保有者)からSPV(特別目的事業体)などに分離して、特定社債や優先株式などを発行し、資産から得られるキャッシュフローで利子や償還金を支払う。

  • L字型キッチン(えるじがたきっちん)
  • 冷蔵庫、シンク、コンロをL字型に並べた配置。L字の両側にシンクとコンロを振り分けると快適なワークトライアングルがつくりやすい。機器はコーナー部から300mm以上離して設置し、作業スペースを確保しておくのがポイント。プランには、L字を壁に沿わせて中央にダイニングテーブルやアイランド型の作業台を設けるオープンキッチン、L字の一方をペニンシュラとする対面式のセミオープンキッチンなどのバリエーションがある。

  • MDF(えむでぃーえふ)
  • 中質繊維板(Medium-Density Fiberboard)。木質繊維に接着剤を混ぜて、比重0.4〜0.8になるように熱圧成形した板。ファイバーボードの一種で半硬質繊維板(semi-hardboard)ともいう。使用する接着剤によって、Uタイプ、Mタイプ、Pタイプに分かれ、この順で耐水性が上がる。表面が滑らかで安定性にすぐれているため、塗装や表面加工がしやすい。建築下地や家具などに使われる。

  • エフロレッセンス(えふろれっせんす)
  • efflorescence。直訳すると「開花」や「風化」。建築分野では、コンクリートやレンガの目地の表面にしみ出して結晶化した白い物質を意味する。白い花が咲いたように見えることから「白華」「擬花」などともいう。原因は、セメントの水和生成物としての水酸化カルシウムや硫酸塩などが、ひび割れを通ってくる水に溶け出して外気にさらされ炭酸カルシウムに変化して析出するため。コンクリート劣化の指標のひとつ。

  • エネルギー消費効率(えねるぎーしょうひこうりつ)
  • 消費電力1kW当たりの冷却・加熱能力を表した値。この値が大きいほど効率が良く、ランニングコストも安くなる。「Coefficient Of Performance」(成績係数)の頭文字を取って「COP」と略す。エアコンの場合は、冷房COPと暖房COPがあり、冷暖房兼用のものは両者の平均値で表される。改正省エネ法のエアコンに関する省エネ性の基準は冷暖房平均COPを用いる。給湯器でも同じ指標を使う。

  • SPV(えすぴーぶい)
  • 特別目的事業体(Special Purpose Vehicle)。不動産などの資産を裏付けに証券を発行するための組織のことで、「投資ヴィークル」「証券発行専門体」ともいう。証券化の対象になる資産を法人本体から独立させることがポイント。法人と投資家への二重課税を回避するための「器」や「箱」(=導管体、Conduit)という位置づけになる。具体的にはSPC、匿名組合、パートナーシップ、投資信託など。

  • SPC法(えすぴーしーほう)
  • 特別目的会社(SPC)の設立を容易にして、担保不動産の流動化を図った法律。「特定目的会社の証券発行による特定資産の流動化に関する法律」の通称。1998年6月5日成立、同年9月1日施行。SPCの最低資本金(特定出資)は10万円で商法の株式会社の1000万円に比べて低い。また不動産の移転に伴う税金の軽減、投資家保護のための情報公開などについて定められている。