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「は」の不動産用語
  • パーティクルボード(ぱーてぃくるぼーど)
  • 木材を細かく削ったり粉砕した小片を主な原料にして、接着剤を使って熱圧成形した板。「particleboard」。長さ1〜2cm、厚さ0.5mmの砕片を内側に、0.2mm程度の微細粉を表層にしてある。成形したままの素地状のタイプ、両面に単板を張ったタイプ、合成樹脂シート・フィルム・コート紙などを張った化粧タイプがある。間伐材や合板の廃材などが原料に使われる。「チップ・ボード」「削片板」ともいう。

  • バウビオロギー(ばうびおろぎー)
  • 建築生物学。ドイツ語「baubiologie」の訳語。「bau(バウ)」は建築・構成、「bio(ビオ)」は生物、「〜logie(ロギー)=〜学」の語源「logos(ロゴス)」はラテン語で言語・精神を意味する。生命体としての人間の身体と心の健康を中心に考えながら、自然に適合する建築を目指すという考え方。できるだけ自然素材を使い、太陽エネルギーを活用することなどを勧める。ドイツ、スイス等で普及。

  • ハンプ(はんぷ)
  • 道路の整備手法のひとつで、通過する自動車のスピードを抑えるために、街路の車道部分を盛り上げて舗装した部分。「hump」は「こぶ、起伏、土地の隆起」の意味。路上の横断方向に幅3〜5m、高さ10〜15cm程度の出っ張りを付けることで、運転者にスピードの低下を促す。路面に物理的な凹凸をつけず、舗装の色や素材を変えて、運転者の注意を引いて心理的な効果を狙うタイプを「イメージハンプ」という。

  • ハウスクリーニング(はうすくりーにんぐ)
  • 専門業者が有料で住宅の清掃サービスをすること。「清掃代行サービス」ともいう。ハウスクリーニングのシステムは、定期サービスと単発のスポットサービスに分かれる。さらに、それぞれに特定部分を対象にしたものと家全体まるごと引き受けるものがある。料金は見積もりで決めるのが普通。サービスの頻度と程度、広さ、部屋数、汚れ具合、家具やモノの数、家族数などで大きく変わる。ネットで簡易見積もりを実施している業者も多い。

  • 販売坪単価(はんばいつぼたんか)
  • 土地やマンションの相場を比較する時に、販売価格を土地面積または専有面積で割ったものを、3.3m2=1坪当たりで表した数値が販売坪単価。土地100m2で1000万円なら、m2単価は10万円、販売坪単価は約33万円になる。建売住宅や中古一戸建ての場合は、単価で比較せず、土地と建物に分けて考える。販売坪単価で比較する場合は、立地や物件種別、築年、設備グレードなどが似ている物件同士で見ることが重要。

  • 配偶者の税額軽減(はいぐうしゃのぜいがくけいげん)
  • 相続税の納税金額を計算するときに認められている税額控除のひとつで、相続を受けた配偶者に対する控除のこと。内容は、配偶者が相続した財産のうち、法定相続分(最低1億6000万円)に対応する相続税がゼロになるというもの。実際に取得した金額が法定相続分に満たない場合は、その金額に対する税額が控除の限度となる。この税額軽減を受けた結果、納税額がゼロになる場合でも相続税の申告はしなければならない。

  • パントリー(ぱんとりー)
  • もとはホテルなどで食器やテーブルリネンなどを保管したり配ぜんを行う場所のことで、住宅にも応用されるようになった。キッチンに隣接して設ける納戸のような収納スペースとし、日常使う頻度の少ない調理道具や什器類、食品や飲料のストックをしまうのに利用する。とくに食品庫として使う場合は、気温・湿度の管理が問題。外気の影響で温度が変わりやすいような位置を避け、十分な通気が確保できるようにしておきたい。

  • 媒介契約(ばいかいけいやく)
  • 仲介会社に手持ち物件の売却や希望物件の購入を依頼するなど、媒介を依頼した場合に結ぶ契約のこと。業者は依頼者に対して、物件の所在地や種別、取引価格、媒介契約の種別、媒介契約の有効期間、報酬金額などを明記した書面を交付する義務がある。売却の場合は依頼した時点、購入の場合は物件が決まった時点で契約するのが普通。媒介契約の種別は、一般媒介契約、専任媒介契約、専属専任媒介契約の3つ。標準媒介契約約款がある。

  • ハロゲンヒーター(はろげんひーたー)
  • クッキングヒーターのうち、フラット天板の一種。表面は強化ガラスで覆われており、熱源にはハロゲンランプを使う。その伝導熱と輻射熱で調理する方式。使用する際には赤外線ランプが点灯して赤く光るので、見た目に使用感がわかりやすいが、スイッチを切った後も余熱が残っているので注意が必要。鍋の素材はどんなものでも使えるが、底が平らで、ヒーター部に接触する面が大きいタイプのほうが熱効率が高く適している。

  • ハートビル法(はーとびるほう)
  • 高齢者や障害者がスムーズに使える建築物を増やし、社会参加を支援するための法律。正式には「高齢者、身体障害者等が円滑に利用できる特定建築物の建築の促進に関する法律」。具体的には、デパート、ホテル、劇場など不特定多数が利用する建築物について、出入口、廊下、階段、トイレ、駐車場などの設計に配慮するように、建築主の努力義務を定めたもの。一定の判断基準に適合すると認定建築物となり各種の優遇措置が受けられる。