耐震性を高める布基礎（ぬのきそ）が普及した結果、床下の湿気により、土台が木材腐朽菌のせいで腐食するなどの問題が起きるようになりました。そのため法律（建築基準法施行令第22条）では、床下の換気について、「壁の長さ5メートルごとに布基礎に換気用の穴（300平方センチ以上）を設けて、その換気孔にねずみの侵入を防止するための格子などを付けること」を義務付けている。

ユニットバスといい、浴槽と床・壁・天井を一体成型した強化プラスチック製の浴室のこと。浴槽だけのものと、浴槽・便器・洗面台を一緒にしたものがあり、後者は単身者向けのマンションなどでよく用いられている。

遺言の内容にしたがって、その権利を法的に実行する人のこと。遺言で遺言執行者を指定することができるが、指定がない場合は、家庭裁判所が利害関係人（相続人や受遺者など）の請求で選任する。遺言執行者は、相続人の代理人として、相続財産の管理その他、遺言の内容にかかわる一切の権利と義務を持つ。相続財産の目録をつくって相続人に交付したり、遺贈された財産の所有権移転登記の手続きをすることも遺言執行者の役割になる。

人間の寒暖の感覚は、温度だけでなく、湿度・気流・輻（ふく）射などの物理的条件にも左右される。このうち、温度、湿度、気流の3要素を組み合わせて快適さの程度を体感温度で表した指標が「有効温度」。記号は「ET」（effective temperature）。「感覚温度」「実感温度」「実効温度」ともいう。3要素に輻射熱の影響を加味した「修正有効温度」、より複雑な要素を加味した「新有効温度」などがある。

民営化前の郵便局が扱っていた郵便貯金担保貸し付け。定額貯金や定期貯金を担保にして、その90％以内、かつ300万円以内の範囲で借りられるもの。期間は2年。利率は、定額貯金の場合が貯金利率に年0.25％上乗せした水準、定期貯金は同0.50％上乗せした水準。ゆうちょ銀行でも引き続き取り扱う。通常貯金の残高を超える払い戻しがあった場合に不足分を自動で貸し付ける貯金担保自動貸し付けサービスも引き継がれた。

老人を入居させて、介護や一定の生活サービスを提供することを目的とした施設。都道府県知事へ事前に届け出る義務がある。半数以上は民間企業などの経営。入居一時金を支払う終身利用方式と賃貸方式があり、前者が一般的。終身利用方式の一時金が数千万円の新築型と、同数百万円からの寮社宅改修型がある。介護保険の適用の有無、介護サービスの内容に応じて、「介護付き」「住宅型」「健康型」の3つのタイプに分かれる。

床下のデッドスペースを利用した収納。主にキッチンや洗面室などに設置してストック用品の収納場所に利用される。1連タイプと、スライド式の2〜3連タイプがあり、スペースに応じて設置可能。最近は2階用の浅型タイプも登場。収納庫が30cm程度上昇する電動昇降タイプもあるが、床に穴を開けた形状なので内部の出し入れが済んだらすぐに閉める注意が必要。床下冷凍・冷蔵庫や資源ゴミを回収日まで収納しておけるものも。

床を発熱面とし、そこからの輻射熱で部屋全体を温める暖房方式。大きく分けて温水式と電気式の2種類がある。温水式はボイラーや給湯器で沸かした温水を床下のパイプに循環させる方式。熱源には主にガス・灯油を用いる。電気式には発熱体を内蔵したパネルを利用するタイプ、深夜電力を利用する蓄熱タイプがある。一般に、温水式は電気式より設置費用が高く、燃料費は安い。電気式はメンテナンスが簡単。

老人ホームなど、高齢者向け施設の居室をいくつかのグループに分け、それぞれのグループを1つの生活単位（ユニット）として、介護や生活支援を行うこと。以前は、大勢の入居者を雑居部屋に入れて効率的にサービスを施すという発想が強かったが、少人数の家庭的な雰囲気の中で、高齢者のプライバシーや人格を尊重したケアを行うという認識に変わりつつある。施設を住宅の延長として捉えるグループホームの考え方に通じる。

あらゆる年齢や性別、体型、障害の有無・レベルにかかわらず、誰にでも使いやすい製品等をデザインすること。特定の障壁を解消するというバリアフリーから一歩進んだ発想。さまざまな商品やサービス、ファッション、建物、設備、街、交通機関など、あらゆる分野に通用する。米ノースカロライナ州立大学のR・メイス教授が提唱したもので、7つの原則がある。日本では、ユニバーサルデザイン製品を共用品・共用サービスともいう。