光源の光を直接あてる照明方法。光源の光の9割以上が下方向に向けられる照明器具を用いる。作業する場所で手元を照らす場合などに効率が高い方法。一方で天井面が暗くなるため、重苦しい印象を与えがち。室内の明るさの分布が偏ってしまう難点もある。照明器具のシェードの素材などによって、また、上方向にも1〜4割程度光を通す場合は「半直接照明」と呼ばれる。この方法では天井にも明るさが出て開放感を演出できる。

明確な定義はないが、20階建て以上のマンションを一般に「超高層マンション」という。建築基準法施行令の定義では「高さが60mを超える建築物」＝「超高層建築物」。特別に厳しい構造計算が義務づけられ、国土交通大臣の認定を受ける必要がある。非常用設備をコントロールする中央管理室と、消防設備を制御・監視する防災センターがあり、24時間有人管理が普通。塔状の形をしているものは「タワーマンション」と呼ばれる。

長期に渡って良好な状態で使用されることを目指し、そのためのハード・ソフト両面の措置が講じられた質の高い住宅。いわゆる「200年住宅」の考え方を受け継いで住宅政策に位置づけられた。長期優良住宅普及促進法に基づいた認定基準をクリアすると、税制の優遇措置などの支援を受けられる。住み始めた後も、計画的なメンテナンスを行い、定期的な点検や補修の記録を残した「住宅履歴書」を作成して保存する必要がある。

マンションの居住性能を維持し、できるだけ長持ちさせるには、建物の状態に応じて計画的にメンテナンスしていく必要がある。特に屋上防水工事や給水管の取り替えなど、10年・20年先に予想される大規模な修繕工事については、長期的な視点に立って準備しておくことが大切。いつごろどんな修繕が必要か、どれくらいの費用がかかるかを想定して作るのが長期修繕計画。最低でも20年間までカバーした修繕計画が必要といわれている。

郊外の大型店舗の増加に対して寂れる駅前商店街など、街の中心部の空洞化が進むのを防ぎ、街づくりを支援するための法律。国の基本方針に基づき市町村が「活性化基本計画」を作成し、自治体や第三セクターのTMO（街づくり機関）が主導で事業を進める。従来の都市計画という枠にとらわれず、市街地の整備改善というハード面、商業の活性化というソフト面の両方の対策を駆使して、行政、住民、企業が一体になり街づくりを進める。

建築物の工事途中に、その構造や施工の状況が建築基準法とその関連規定に適合しているかどうかをチェックする検査。1999年5月の建築基準法改正によって導入された。どの建築物のどの工程で行うかは、各特定行政庁（都道府県や市など）それぞれの判断で、区域や期間、建築物の構造、用途、規模を限って指定する。指定された建築物は建築主事または指定確認検査機関の中間検査を受けなければ工事を続けられない。

不動産の取引を仲介（または媒介）する会社のこと。売買仲介と賃貸仲介がある。明確に分けられないが、どちらかを営業の中心を置いているのが普通。売買仲介会社は、中古マンション、一戸建て、土地の売買に当たって、売主と買主の間で取引の仲立ちをする。賃貸仲介会社は、アパートや賃貸住宅の家主と賃貸入居者の仲介をする。取引が成立した時に、成功報酬として取引の当事者双方から仲介手数料を得る。

登記簿に載っている土地の種類のこと。主な用途ごとに、宅地、田、畑、山林、原野、雑種地など21種類に区分されている。住宅を建てる場合、宅地であれば問題ないが、田や畑などの農地の場合、そのままでは住宅は建てられない。農業委員会から農地転用の許可を受ける必要がある。市街化調整区域農地の転用は極めて困難。登記簿と実際の利用状況が異なることもある。その場合は「地目/山林（現況宅地）」という表示になる。

財団法人日本賃貸住宅管理協会が認定する任意資格。賃貸住宅の企画立案から、建築、入居者募集、運営管理、トラブル防止と対処法に至る実務、法律や税金の知識などを習得する1次研修に加えて、コンサルティング実務や収益還元法などより高度な知識習得を目指す2次研修を実施。修了時に試験を行い、その合格者に資格が与えられる。さらに、住宅・不動産関連業種に2年以上在職している人は、協会に資格者として登録される。

都市計画法で定められた住宅地、商業地、工業地などの土地利用上のゾーニングのこと。建築物の用途、建ぺい率・容積率などを定めた12種類の用途地域の他に、高層建築を促す高層住居誘導地区、建築物の高さの最高・最低限度を定めた高度地区、一般的な規制が適用されない特定街区、火災予防のための構造を定めた防火・準防火地域、景観の保護について定めた美観地区・風致地区、歴史的風土保存地区、緑地保全地区などがある。